【表】7月からまた値上げ…映画料金はいくらになる？ 主要シネコンの鑑賞料金一覧

映画料金は3000円時代へ？ 興収は過去最高なのに…なぜ映画鑑賞料金は上がり続けるのか。TOHOシネマズ値上げの裏事情

TOHOシネマズが2026年7月から映画鑑賞料金を引き上げることを発表した。

近年、映画館各社では相次いで料金改定が行われており、一般料金は2000円を超えが主流となった。

では、なぜ値上げは続いているのか。その背景にある映画館運営や映画製作を取り巻くコスト上昇、そして映画業界が直面する課題を分析する。

止まらない…映画鑑賞料金の値上げ

シネマコンプレックス（複合映画館、通称シネコン）を展開する国内の大手興行会社であるTOHOシネマズが、7月1日より映画鑑賞料金を改定することを発表した。一般の場合、2000円から最大2200円へと値上げされる。

2026年6月時点で、ほかのシネコンや映画館の鑑賞料金は、2000円前後で価格を揃えている。ただ、昨年10月に大手シネコンのひとつである松竹マルチプレックスシアターズ（SMT）が一般を2000円から2100円に、9月にティ・ジョイ（東映系）が2000円から2200円へ先んじて値上げした。

今回、TOHOシネマズも値上げを発表したことで、過去の例を踏まえれば、1社の値上げが全体に波及し、他の興行会社も追随（値上げ）すると思われる。

一般鑑賞料金は2019年に26年ぶりに1800円から1900円へ引き上げられ、23年には2000円、25年に一部で2200円へと短期間での値上げが続いている。ちなみに、TOHOシネマズは23年6月に一般鑑賞料金を2000円に値上げしていた。

値上げの裏で…実は好調な映画ビジネス
この映画鑑賞料金の上昇には、サブスク型の動画配信サービスの台頭も影響していると言われている。コロナ禍を機にNetflix、Amazonプライムビデオ、U-NEXT、Huluなどといったサービスが急速に普及し、「映画館で映画を観る」ことがコロナ禍前ほど日常的な娯楽ではなくなってしまったのではないかという指摘。

しかし、気を付けなければならないのは、映画館での鑑賞が制限されたコロナ禍と、「定額制動画配信サービスの浸透」がちょうど重なったことで、“映画館離れ”をより加速させたように見えることだ。

鑑賞料金の値上げだけを見ると、映画興行、映画ビジネスは厳しいように思われるかもしれない。だが、『劇場版「鬼滅の刃」無限城編 第一章 猗窩座再来』（2025）や『国宝』（2025）が大ヒットした25年の日本国内の年間興収は2744億5200万円（動員は1億8875万6000人）と、データが発表されてきた2000年以降で興行収入は歴代最高を記録。

そのうち邦画が2075億円と最高成績をたたき出し、コロナ禍以降の映画興行は最高の盛り上がりをみせた。

特に、邦画の興収上位10作品のうち9作品が、TOHOシネマズの親会社である東宝が配給（共同配給含む）しており、製作から配給、興行まで一貫した強さを示した。

映画鑑賞の習慣が戻ってきたところで値上げってちょっと感じ悪いよ
中国みたい